ZEH住宅(ゼロエネルギー住宅)を建てる

ZEH住宅(ゼロエネルギー住宅)を建てる

住宅業界で最近注目を集めているZEH住宅(ゼロエネルギー住宅)ですが、皆さんはZEH(ゼッチ)という言葉を聞いたことはありますか?

ここ数年、一戸建て住宅の性能が急速に向上してきていますが、今回は、このZEHとは何か、そして、その住宅が自分たちの生活にどうプラスになるのかを解説したいと思います。

ZEHとは「Net Zero Energy House」(ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス)の頭文字を取って付けられた略称です。

住まいの断熱性・省エネ性能を上げること、そして太陽光発電などでエネルギーを創ることにより、年間の消費エネルギー量(空調・給湯・照明・換気など)の収支をプラスマイナス「ゼロ」にする、もしくは限りなくゼロに近づける住宅のことです。

経済産業省の定義では「住宅の高断熱化と高効率設備により、快適な室内環境と大幅な省エネルギーを同時に実現した上で、太陽光発電等によってエネルギーを創り、年間に消費する正味(ネット)のエネルギー量が概ねゼロとする住宅」としています。

世界レベルで地球温暖化ガスの排出量削減が課題となっており、国内においても住宅の省エネルギー性能の向上が重要課題の一つで、経済産業省は地球環境にやさしい人の生活を目指し、ZEHの普及に向けた取り組みを行っています。

そこで、これまでの省エネ性能向上に加え、「創エネルギー化」(エネルギーを自ら創り出す)を導入し、自宅で消費するエネルギー量よりも自宅で創るエネルギー量を上回るような住宅をつくるという、これまでの暮らし方に変化をもたらし、新しい暮らし方を普及させようと注目が集まっています。

ZEHを簡単にいうと、効率的な住宅設備と自然エネルギーなどを利用することで得たエネルギー創出量と、使用するエネルギー消費量が年間で概ねゼロになる住宅のことです。

自家発電をして、自分たちが消費する電力に使用するエコ住宅というイメージで、以下の3点が重要視されています。

  • 高断熱でエネルギーを極力必要としないこと
  • 高性能設備等で、エネルギーを上手に使用すること
  • 自家発電等でエネルギーを創ること

これらはムダを省く「省エネ」、太陽光発電などでエネルギーをつくる「創エネ」と、蓄電池に貯める「蓄エネ」などをうまく有効活用することで、家庭で使用されるエネルギーが年間で0以下になることにつながります。

また、省エネ、創エネ、畜エネに加えて着目されている「HEMS」(ホーム・エネルギー・マネジメント・システム)がありますが、これは家庭で使うエネルギーを節約するための管理システムのことです。

家電や電気設備とつないで、電気やガスなどの使用量をモニター画面などで「見える化」したり、家電機器を「自動制御」してくれます。

ZEH住宅の補助金

ZEH(ゼロ・エネルギーハウス)住宅とは

注目すべきは、ZEH住宅になると補助金の対象になることです。

補助金の対象範囲ですが、新築戸建でも、中古住宅のリフォームでも、ZEH住宅の条件に達していれば対象ということになります。

中古物件のリフォームでも可能なの?と驚いた人もいるかもしれませんが、つまり、エネルギー生産量と消費量を工夫することで、概ねゼロの住宅を目指せば誰でも申請が可能なのです。

この工夫とは、断熱材などをいれて住宅のエネルギー効率を高めることや太陽光発電などでエネルギーを生産することになります。

また、エネルギーの生産には発電器具のみだけではなく、燃料電池の設置も必要です。

エネルギー効率を高める商品としては、断熱高性能サッシや、断熱商材、エコな空調設備、給油設備等があります。

これらの設備をうまく活用して、エネルギーの生産量と消費量が概ねゼロになれば補助金の対象住宅になり、ZEH住宅になりうるのです。

つまり、ZEH住宅を建てることで、より快適な生活を送ることができ、施主として地球環境保護の一助となっている社会貢献に参加していることにもなります。

そして、業者もそういう高性能なZEH住宅の建築戸数が増えることで、社会的地位が向上することはもちろん、ZEH住宅の戸数が増えるほど、国は世界的に環境保護推進国としてより国力向上にもなります。

意外と重要な断熱材

設備機器だけでなく、住宅そのものの省エネ化も重要です。

省エネ化によってZEH住宅にまた一歩近づくことができ、少ないエネルギーでも家全体を快適な温度に保つことができるからです。

断熱性能は住宅を建ててから変更することが難しいですが、しっかりとした断熱性能などの基本技術、設計により空調費用を抑えることができると考えると、断熱性能の確認は思った以上に重要です。

補助金の対象商品を確認

補助金の対象となる設備は「省エネ設備:空調設備・給湯設備・換気設備・照明器具など」「建物の断熱化」「蓄電システム」などが含まれています。

太陽光発電に対する国や都道府県の補助金とは別にネット・ゼロ・エネルギー・ハウスの建築主に対する補助金制度が経済産業省により発せられました。

これらのことから、太陽光発電システム、HEMSなどの補助金については、住んでいる場所によって補助金が異なる場合があります。

ZEHの補助金とは対象外になってしまう商品もあるので各省庁、自治体に確認することをおすすめします。

補助金意外のメリット

ZEHについては補助金が対象外のものもあるため、あまり得した気分にならない人もいるかもしれません。

しかし、初期費用はかかってしまうものの、長期的な視点で考えるとZEH住宅の方がお得になることもあります。

一般の住宅と比較する場合、長期的か短期的か基準を決めておくことが望ましいでしょう。

太陽光発電システムなどでつくったエネルギーは、自身が使用する分のみならず電力会社に売電することも可能になるため、初期費用のコスト、長期的な電力消費などと比較して、自分たちの未来について考えてみることもいいかもしれません。

ZEH住宅のメリット

1年通して快適な住空間で過ごせます(夏涼しく、冬暖かい)

ZEH住宅の基本形は断熱性能を高めることで、この断熱性を高めるために住宅全体を断熱材で覆いかぶせるように施工します。

これにより、住宅の内部の温度、特に夏はエアコンを使った涼しい空気、冬は暖房で暖めた温かい空気を外部に逃がないようにします。

ちなみに、断熱性能の低い家と高い家では、同じ室内でも約6度以上も違うという事実のデータがあります。

また、ヒートショックという言葉がありますが、これは、急激な温度変化によって脈拍や血圧が一気に上昇し、失神や脳卒中、心筋梗塞などを引き起こしてしまう非常に怖い現象です。

この現象は、温度差が激しい時期における住宅内の場所に起きやすく、とくに冬場のお風呂やトイレなどでのヒートショック事故が毎年多く発生しています。

近年は全室冷暖房の設備が普及してきていますが、これは、まだまだ日本全体の30%にも満たないそうです。

日本の価値観として、「夏は暑くて当たり前、冬は寒くて当たり前」がいまだに根強く残っていますが、今後さらに世界的な規模で地球温暖化が進行する観点から、住宅エネルギーの考え方を改めないといけない時代になってきています。

つまり、住宅の断熱性能を高めることは、地球も家族の命も守ることになります。

健康な体を保ちます

住宅内部の断熱性能を高めることで、室内温度変化を少なくすることができ、嫌な結露や湿気を防ぎやすくすることができます。

また、ぜんそく、風邪、肺炎、アレルギー性鼻炎、アトピー性皮膚炎、手足の冷え性、目のかゆみ等、じつにたくさんの問題があります。

結露や湿気をコントロールすることで、カビやダニの増殖を抑え、それらを原因とする多くの病気からの予防対策にもなります。

光熱費が抑えられ、家計にやさしい

太陽光発電や高性能省エネ仕様にするには、それなりに建築コストが高くなることは間違いありません。

業者によってはバラつきがありますが、おおよそ300万円から500万円位でしょうか。

しかし、「省エネ」や「創エネ」で光熱費をゼロにするZEH住宅ならどうでしょう?

少し建築費が高くなったとしても、光熱費が0円になるなら、生涯コストで考えるとZEH住宅は割安になります。

毎月、毎年必要な光熱費は生活していく上では必ず必要な家計費のため、例えば、光熱費が毎月30,000円とほぼ0円ですと明らかです。

国土交通省や大手住宅メーカーの試算では、一般的な新築住宅140㎡(約40坪)で年間光熱費は約270,000円となっています。

人によっては長いと思うかもしれませんが、ZEH仕様の住宅にするのに500万円の初期追加費用がかかったとしても、光熱費が0円なら18年6か月後には元が取れる計算になります。

災害対策にも一躍です

太陽光発電システムを標準仕様となるZEH住宅は、災害などの時の突然の停電にも対応できます。

停電によって電力供給がストップしても、太陽光発電により電力を蓄電しているからです。

ZEH住宅は、ご近所の家が真っ暗でもご自身の家はいつもと変わらない電気を使った生活が可能です。

また、設備の整った大型のマンション等で見かけますが、「エコキュート(自然冷媒ヒートポンプ給湯機)」という省エネ機器が優れものです。

これは、空気の熱でお湯を沸かすことができる電気給湯機のことです。 エコキュートはお湯を沸かすために「水」を貯水していますので、断水になってしまった時、貯水を使うことができるのです。

価格は初期費用で約50~80万円程度はかかりますが、光熱費を抑えることができる高性能な省エネ設備です。

このように、ZEH住宅は災害により停電や断水が起きても、数日間は平常と変わらない生活ができます。

補助金により初期費用の一部に充当できます

ZEH住宅は国が推進しており、国から補助金が出ます。

平成30年度(2018年度)「ZEH支援事業」の補助金額(環境省)ですが70万円、「ZEH+仕様」の場合は補助金定額115万円、蓄電池設置3万円/kWh(上限45万円)の補助金額(経済産業省)となっています。

ただし、補助金の額は毎年見直されていて、上記の金額は変動があると思いますので、詳しくは業者に確認したり、環境省や経産省のHPで確認してみてください。

ちなみに、ZEH住宅の補助金は「ZEHビルダー」に登録されている業者で建てた場合にのみ受け取ることができますので、事前に業者に確認する必要があるためお忘れなく。

ZEHビルダー とは

ZEH住宅を建てるのであれば、どのハウスメーカーが対応可能かを事前に知る必要がありますので、ZEHビルダーについて解説します。

自社が受注する住宅のうち、ZEHが占める割合を2020年までに50%以上とする事業目標を掲げるハウスメーカー、工務店、建築設計事務所、リフォーム業者、建売住宅販売者等をZEHビルダーと呼び、登録公募に応募することでZEHビルダーなることができます。

ZEHビルダーに認定されることがネット・ゼロ・エネルギー・ハウス支援事業の前提になるため、支援事業に公募する住宅事業者はZEHビルダー登録を行う必要があります。

注文住宅、建売住宅、既存改修の3つのカテゴリー毎に申請する必要があり、自社が必要なカテゴリーで申請をしています。

なお、1事業者で3つ全てのカテゴリーに登録することも可能で、その際は異なる住宅種別間で目標数値の融通を行うことができます。

ZEHビルダーの登録要件

ZEHビルダーに認定されるためには、以下の5つの要件を満たす必要があります。

  • ZEH普及目標を有していて、2020年度までの各年度におけるZEHの普及目標も併せて設定する必要があり、2020年度が50%以上であれば、それ以前は50%以下でもよい。
  • ZEH普及目標を自社ホームページ、会社概要または一般消費者の求めに応じて表示できる書類等で公表すること。
  • ZEH普及目標の達成に向けて、具体的な普及策を有していること。
  • ZEHの実績を報告するとともに、報告事項の一部を自社ホームページ、会社概要または一般消費者の求めに応じて表示できる書類等でZEH普及目標と併せて公表することに合意すること。
  • 経済産業省の所管補助金交付等の停止および契約に係る指名停止措置を受けていないこと。

まとめ

ZEH住宅とは何か?その詳細とメリットを解説してきましたが、確かに一般の住宅に比べ初期費用はプラスαされてしまいます。

しかし、必ず数年後、いえ、もうすでに来ているといっても過言ではなく、ZEH住宅が当たり前の時代となっています。

生涯でかかる光熱費のコストを考えた場合などを踏まえ、うまく補助金制度も利用すれは、ZEH住宅を検討対象に加えるのも十分に価値はあると思います。

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